(senryuu.michikusa.jp)有配・株主優待　配当利回り　から見る　株式投資　３月本決算・中間決算等　基準日　会社　株式銘柄3

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株主優待　配当利回り　から見る　株式投資　 (川柳俳句で短歌をきる！サイト内)　　３月本決算・中間決算等　基準日　会社　株式銘柄ページ　その３

株主優待　配当利回り　から見る　株式投資

(■ 川柳俳句で短歌をきる！　■サイト内)　３月本決算・中間決算等　基準日　会社　株式銘柄ページ　その３
　第３００号・第３４１号・第３４４号・第４５０号・第４５２号紹介銘柄

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　　「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」で　紹介した
【３月】本決算・中間決算等　基準日　会社、簡易　説明　等のページ　その３　内枝分化ページです

メールマガジン ■株主優待　配当利回り　から見る　株式投資■ とリンクした　ページです～

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2551 　マルサンアイ株式会社　（３月・９月決算。第３４１号罫線））

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

名古屋証券取引所第２部　上場

　昭和２７（１９５２）年３月　岡崎醸造（株）として設立され、

社名を　昭和３９（１９６４）年　岡崎マルサン（株）に

昭和５８（１９８３）年に　現社名　マルサンアイ（株）へと改称された

現在　みそと豆乳が二本柱の　大豆利用の食品加工メーカーです。

昭和５５（１９８０）年には　本社内に　豆乳工場を完成、

昭和６０（１９８５）年　米国内での豆乳の生産の開始、

１９９２年には　（株）匠美を設立しています。

また、２００３年には　オカラ乾燥設備を備えた豆乳工場新館が完成する一方で、

（株）玉井味噌の株式を取得し　子会社化しています。

２００４年には　群馬県利根郡月夜野町に

関東工場（豆乳工場）を完成させたりと　拡大しています。

　株式は　２００１年６月に　名古屋証券取引所市場第二部へ　上場を果たしました。

　株主優待は、権利確定基準日が３月２０日・９月２０日。

　１０００株以上の株主に

３０００円相当の新製品を中心とした自社製品詰合せ

　配当は、基準日が、９月２０日で

年８．５円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３４１号配信時点）

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	参考	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
2551	マルサンアイ	名証2部	９月２０日・３月２０日	年8.5円/株	株主優待詳細↓ 権利確定基準日３月２０日・９月２０日。　１０００株以上の株主に３０００円相当の新製品を中心とした自社製品詰合せ		2006 08 28(月)	第３４１号

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S-H-20120328A8c2-047-087

2597 　株式会社ユニカフェ　（３月・９月決算。第３４１号／第４５０号罫線））

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

東京証券取引所第１部　上場

　昭和４７（１９７２）年　コーヒー生豆商社株式会社ワタル商会

（現ワタル株式会社及びワタル不動産株式会社）と

コーヒー焙煎加工業者５７社の共同出資により、

共同コーヒー焙煎加工工場と　その販売会社として　設立された、

レギュラーコーヒーの　焙煎・加工メーカーです。

昭和５４（１９７９）年には　工業用コーヒー（缶コーヒー、コーヒー牛乳、菓子等の原料用）

と　OEM（相手先商標）によるコーヒー製品の多品種少量生産を開始しました。

１９９０年には　新製品　コーヒーバッグ　を、

１９９８年には　常温流通の　濃厚コーヒーエキス　を開発し、

濃厚コーヒーエキスのBIB（Bag in Box）・関連商品の製造販売に、

また、コーヒーパフスナック菓子技術も　開発し　業容拡大していきました。

　株式は　１９９９年６月　日本証券業協会に　店頭登録、

２０００年８月には　東京証券取引所市場第二部、

２００１年９月には　東京証券取引所市場第一部に　上場を果たしました。

　株主優待は、権利確定基準日が３月末日。

自社製品

　１００株以上２０００円相当

１０００株以上３０００円相当

　配当は、基準日が、９月末日で

年0円／株(無配)（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４５０号配信時点）

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	スマートフォンにも対応済みのショッピングカート【カラーミーショップ】参考 S-H-20120328A8c2-047-087	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
2597	ユニカフェ	東証１部	９月３０日・３月３１日	無配(0円／株)	株主優待詳細↓ 権利確定基準日　９月末日・３月末日自社製品　１００株以上の株主２０００円相当１０００株以上の株主３０００円相当		2004 07 12(月)/ 2006 08 28(月)/ 2012 03 30(木)	第１０２号／第３４１号／第４５０号

　↓尚,以前配信済のメルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３４１号配信時点での
配当は、基準日が、９月３０日で

年２５円／株（予想）となっていました。

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３４１号配信時点）

※　なお、この銘柄は

メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」　第１０２号でも　紹介致しました

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	スマートフォンにも対応済みのショッピングカート【カラーミーショップ】参考 S-H-20120328A8c2-047-087	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
2597	ユニカフェ	東証１部	９月３０日・３月３１日	２５円／株	株主優待詳細↓ 権利確定基準日　９月末日・３月末日自社製品　１００株以上の株主２０００円相当１０００株以上の株主３０００円相当		2004 07 12(月)/ 2006 08 28(月)	第１０２号／第３４１号

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4502 　武田薬品工業株式会社　（３月・９月決算。第３００号罫線））

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

　元々　天明元（１７８１）年６月

幕府免許のもと　初代近江屋長兵衛氏により

日本の薬種取引の中心地大阪・道修町で

和漢薬の商売を始めた事により興った

現在　ゲノム研究でも業界をリードする、製薬国内首位企業企業です。

　明治４（１８１７）年頃より

和薬から　洋薬中心の事業に　切り替わっていきました。

　明治２８（１８９５）年　製薬メーカーとなり、

１９０７年には、日本で始めてサッカリンの製造に成功、

１９１５年には　武田研究部設立し、研究活動を開始しています。

大正１４（１９２５）年

個人商店組織から　株式会社武田長兵衛商店と　組織変更。

昭和１８（１９４３）年に　現社名に変更されました。

　昭和２０年代からは　ビタミン剤、抗生物質が主力になり

１９４８年からは　ペニシリンの生産研究・発売に至っています。

　昭和２４（１９４９）年には

東京・大阪証券取引所に株式上場を果たしました。

昭和２５年には　日本で最初の総合ビタミン剤パンビタン、

昭和２７年には　ビタミンＢ１誘導体アリナミンなどを発売しています。

昭和３０年以降　米国・アジア等へ

昭和５０年代には　欧州へと

海外展開の拡大をはかりました。

昭和５５（１９８０）年には

抗生物質のタケスリン、パンスポリンを　発売、

昭和６０年には　関連会社により　ルプロンの販売を開始しています。

　平成になってからは

消化性潰瘍治療剤ランソプラゾール、糖尿病食後過血糖改善剤ベイスン、

高血圧症治療剤ブロプレス、

糖尿病治療剤アクトス、

糖尿病治療薬アクトス、

骨粗鬆症治療薬ベネット等を　相次いで発売する一方、

セレラ・ジェノミクスからゲノム情報データベースの使用権を取得するなど

勢力的事業展開を行なっています。

　株主優待は　ありませんが、

配当基準日は、３月３１日・９月３０日で、

年１００円／株　予定　となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３００号配信時点）

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4675 　エヌエス環境株式会社　（３月・９月決算。第３４４号罫線））

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

ＪＡＳＤＡＱ　上場

　昭和３９（１９６４）年６月　創業、

昭和４２（１９６７）年７月　日本サニタ株式会社として法人化した、

現在　環境調査、環境アセス専業に手掛ける　応用地質の子会社です。

昭和５２年　計量証明事業、昭和５３年　作業環境測定、昭和５８年　測量業、

昭和５９年に　建設コンサルタント業、環境アセスメント事業、建設業、

平成５（１９９３）年には　地質業、

平成１５（２００３）年には　特定計量証明事業（ダイオキシン類）認定登録をし、

拡大していきました。

平成８（１９９６）年１０月　現社名の　エヌエス環境株式会社に　社名変更しました。

また、株式は　平成９（１９９７）年　公開店頭登録しています。

　株主優待は、ありません。

　配当は、権利確定基準日が、３月３１日・９月３０日で

年１０～１５円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３４４号配信時点）

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	参考	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
4675	エヌエス環境	ＪＡＳＤＡＱ	３月３１日・９月３０日	年10～15円/株			2006 09 18(月)	第３４４号

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4967 　小林製薬株式会社　（３月決算。第３００号罫線））

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

　１８８６年、創業者小林忠兵衛氏が　名古屋市中区門前町に

雑貨・化粧品・洋酒の店として　合名会社小林盛大堂を開業した事から興った

現在　大衆薬卸首位で　家庭用品製造が主の企業です。

薬品卸部門が設立されたのは　１９８８年。

１８９４年には　自家売薬部門を設立し、タムシチンキなど十種類の

自家売薬の販売を開始しています。

１９１９年に　大阪市西区にて　株式会社小林大薬房を創立され、

その製剤部門を分離し、当社が設立されたのが１９４０年。

両社は　１９５６年に合併しています。

１９６０年代には

肩凝り薬アンメルツや

トイレ用芳香洗浄剤ブルーレットなどを発売しています。

１９７２年には　米国C.R.Bard社と業務提携、

医療器具輸入販売会社　株式会社メディコンを設立、

１９７５年には　トイレ用芳香剤サワデーの発売、

１９８０年には　医薬品商社部門として　大型物流センターを建設しています。

　さらに　１９９０年代には　活魚懐石料理店　魚雅をオープンし、

レストラン事業に進出、米国・中国等で　企業設立・買収などを展開しています。

　１９９９年４月２０日に　大阪証券取引所市場第二部へ上場、

２０００年８月２２日には

東京証券取引所・大阪証券取引所市場第一部へ　株式上場を　果たしました。

その後も、２００３年には　健康飲料　杜仲茶を新発売するなど

積極展開を図っている企業です

　子会社の　株式会社創快ドラッグでは、

小林製薬グループとして、

健康食品、医薬品、化粧品、介護用品、日用品、衛生医療用品、

そしてベビー用品を扱っています。

　品揃えはネットドラッグストアとしてはトップクラスで、

一般のお店に置いてあるより　多くの商品を取り扱っています。

また　一般の薬局では買いにくい商品や、

重くてたくさん買えない商品等のご購入を検討されている際に、

ネットの薬局は非常に便利なサービスを展開しています。

サービスの詳細については、株式会社創快ドラッグの以下サービスから　どうぞ

　株主優待は　権利確定基準日　３月末日

自社製品詰合せセット

　１００株以上２０００円相当

１０００株以上４０００円相当。

　また、配当基準日は、３月３１日で、

年３３円／株　予定　となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第３００号配信時点）

↓「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介銘柄　中　一部分　リンク↓

4307 　株式会社野村総合研究所　（３月・９月決算。第２９６号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

　詳細は、こちら３月配当または株主優待のページその２　へ

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5856 　株式会社東理ホールディングス　（３月・９月決算。第４６３号罫線））メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

東証２部　上場

　　業務スーパーと模試・学参が２本柱の企業です。

　祖業のダイカストは撤退しました。

　東証１部上場の　エス・サイエンスと株持ち合いをしながら

　食品流通、酒類製造、教育関連、リフォーム関連上場事業を

　営んでいます。

　　そのうち　食品流通部門の子会社に

　酒＆業務スーパーの　株式会社ボン・サンテがあります。

　同社は　東京、埼玉、千葉、神奈川　を中心にして

　お酒と業務用食品を中心とした

　酒＆業務スーパーを展開しているグループ企業です。

　　一方、株式関係については、

　平成１６（２００４）年１０月設立され上場

　現在　東京市場第二部に　株式上場をしております。

　　現時点での株式売買単位は　１００株単位です。

　メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点の

　　＜予想　配当利回り＞

　　　基準日は　３月末日・９月末日

　　　年２円／株　予想

　　　　年間　予想配当利回り　２．７０％

　　＜決算期　権利確定日＞　３月３１日・９月３０日

　　＜現時点予想＞

　　ＰＥＲ　　　　２２．５

　　連結ＰＥＲ　　１６．９

　　ＰＢＲ　　　　　１．３６

　　時価総額　　　６４億円

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点）

　株主優待は、権利確定基準日が３月末日・９月末日。

　【株主優待】なし

　配当は、基準日が、３月末日・９月末日で

年２円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点）

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	スマートフォンにも対応済みのショッピングカート【カラーミーショップ】参考 S-H-20120328A8c2-047-087	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
5856	東理ホールディングス	東証２部	９月３０日・３月３１日	年2円配当	権利確定基準日　 9月末日･ 3月末日		2018 09 25(火)	第４６３号

尚，２０１８（平成３０）年　９月２１日（金）大引時点の記録は，以下の通り。

　　　東証２部　上場

　　　５８５６　東理ホールディングス　１００株単位

　　業務スーパーと模試・学参が２本柱の企業。

　　２０１８（平成３０）年　９月２１日（金）大引時点

　株価　対前取引日比　１円高　７４円／株。

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点）

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5955 　株式会社ヤマシナ　（３月・９月決算。第４６３号罫線））メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

東証２部　上場

　　十字穴ネジが主力で、電線も併産している企業です。

　家電、自動車向けが中心である一方、

　マンションなどの賃貸が安定収益源の企業です。

　　１９１７（大正６）年　京都市山科において創立された企業です。

　１９３０（昭和４）年には　陸軍兵器部品加工の引き受けを開始しました。

　１９４９（昭和２４）年　十字穴付ねじの

　初の国産化に成功しました。

　　１９５３（昭和２８）年、米空軍の技術援助を受け、

　精密ねじ生産体制を整え同空軍

　及び民間航空機関係各社と提携しています。

　　２０００（平成１２）年、株式会社山科精工所　から

　株式会社ヤマシナ　に社名を変更しています。

　　株式取得により、２０１４（平成２６）年には　株式会社LADVIKを、

　２０１５（平成２７）年には、

　Yamashina Bangkok Fastening Company Limited（タイ）を

　子会社化しています。

　　一方、株式関係については、

　１９６２（昭和３７）年　大阪（２部）、

　京都の各証券取引所に株式上場を果たしました。

　現在　東京市場第二部に　株式上場をしております。

　　現時点での株式売買単位は　１００株単位です。

　メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点の

　　＜予想　配当利回り＞

　　　基準日は　３月末日・(９月末日)

　　　年１円／株　予想

　　　　年間　予想配当利回り　１．１３％

　　＜決算期　権利確定日＞　３月３１日・(９月３０日)

　　＜現時点予想＞

　　ＰＥＲ　　　　　－

　　連結ＰＥＲ　　３０．６

　　ＰＢＲ　　　　　１．２０

　　時価総額　　１２６億円

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点）

　株主優待は、権利確定基準日が３月末日・ (９月末日)。

　【株主優待】なし

　配当は、基準日が、３月末日・ (９月末日) で

年２円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６３号配信時点

＝２０１８（平成３０）年９月２５日（火）配信時点）

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	スマートフォンにも対応済みのショッピングカート【カラーミーショップ】参考 S-H-20120328A8c2-047-087	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
5955	ヤマシナ	東証２部	(９月３０日)・３月３１日	年1円配当	権利確定基準日　 (9月末日)･ 3月末日		2018 09 25(火)	第４６３号

6758 　ソニー株式会社　（３月・９月決算。第２９３号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

ソニーグループのソネット・エムスリー

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7840 　フランスベッドホールディングス　（３月決算。第２９２号・第１１９号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

※なお、このフランスベッドホールディングスについては、

こちら、【９月】本決算・中間決算等　基準日　会社、簡易　説明　等の　その１ページ

にも掲載されております。

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8306 　株式会社三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（MUFG）　（３月・９月決算。第２９８号）

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8316 　株式会社三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)　（３月決算。第２９８号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

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8698 　マネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社　（３月決算。第２９５号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

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8801 　三井不動産株式会社　（３月・９月決算。第２９９号）

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8815 　東急不動産株式会社　（３月・９月決算。第２９３号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

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広めの客室にミニキッチン・ランドリーなどを

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8830 　住友不動産株式会社　（３月・９月決算。第２９９号）
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　この銘柄の詳細については、

【３月】本決算・中間決算等　基準日　その１　ページ・

【９月】本決算・中間決算等　基準日　その１　ページ

のそれぞれに　あります

　※ 株主優待　配当利回り　から見る　株式投資トップページ

9009 　京成電鉄株式会社　（３月・９月決算。第２９７号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

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9014 　新京成電鉄株式会社　（３月・９月決算。第２９７号）

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9043 　阪神電気鉄道株式会社　（３月・９月決算。第２９７号）

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

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9201 　日本航空株式会社　（３月・９月決算。第９号／第４５２号／第４６２号罫線））メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」

（会社名をクリックすると元のページに戻る。）

東証１部　上場

　　日本航空株式会社（旧会社）として　昭和２６（１９５１）年設立され，

　昭和２８（１９５３）年　わが国唯一の

　国際線定期航空運送事業の免許会社として　発足しました。

　昭和２９（１９５４）年　東京～ホノルル～サンフランシスコ線開設によって

　国際線定期輸送を開始し，

　昭和３５（１９６０）年　初のジェット旅客機　ダグラスＤＣ－８型航空機を

　就航しています。

　昭和３６（１９６１）年　北周り欧州線を　開設し、

昭和３８（１９６３）年には　日本航空整備株式会社を吸収合併しました。

昭和４０（１９６５）年には、ジャルパックの販売を開始、

昭和４１（１９６６）年　ニューヨーク線の開設、

昭和４２（１９６７）年　世界一周路線（西周り）を開設、

昭和４５（１９７０）年には　ボーイング７４７型航空機

（ジャンボジェット）を　就航しています。

また、昭和５０（１９７５）年、日中国交正常化に伴い

運休していた台湾路線を運航するために

日本アジア航空株式会社を設立し、台湾線を　再就航しました。

　昭和５８（１９８３）年　国際航空運送協会（ＩＡＴＡ）統計で

旅客・貨物輸送実績　世界一となり、

この記録は　以降　昭和６２（１９８７）年まで　５年間

継続して　世界一を　維持し続けました。

　また、平成５（１９９３）年には　マイレージプログラムを導入しています。

　その一方で、昭和３９（１９６４）年、日東航空株式会社、富士航空株式会社、

北日本航空株式会社の合併により　日本国内航空株式会社が　設立され、

昭和４６（１９７１）年５月には、日本国内航空株式会社と

東亜航空株式会社の合併により　東亜国内航空株式会社が　設立されています。

昭和６３（１９８８）年７月、東亜国内航空株式会社が

株式会社日本エアシステムに社名変更しており、

平成１４（２００２）年に　当社と　株式会社日本エアシステムの　株式移転により、

株式会社日本航空システムが　設立されております。

　平成１６（２００４）年　当社と株式会社日本エアシステムが　それぞれ

株式会社日本航空インターナショナル　及び　株式会社日本航空ジャパンに商号変更をし、

併せて　当社が　国際旅客事業及び貨物事業を担い、

株式会社日本航空ジャパンが　国内旅客事業を担う体制に　事業再編しました。

また、同年　簡易株式交換により、日本アジア航空株式会社を完全子会社化し、

さらに、６月　株式会社日本航空システムの商号を株式会社日本航空に変更しています。

　平成１８（２００６）年　当社と株式会社日本航空ジャパンが合併し、

平成１９（２００７）年４月には　グローバルアライアンスである

ワンワールド　に加盟しています。

また、平成２０（２００８）年には、当社と　日本アジア航空株式会社が合併しました。

　ところが、平成２２（２０１０）年１月、当社、株式会社日本航空、

株式会社ジャルキャピタルの三社が　会社更生手続申立をして、

事実上の倒産をしましたが、

平成２３（２０１１）年３月に　会社更生手続の終結をして　現在に至っています。

　その後　同年４月　商号を

株式会社日本航空インターナショナルから　日本航空株式会社に変更し

アメリカン航空との共同事業開始しました。

　平成２４（２０１２）年５月には

ブリティッシュ・エアウェイズの独占禁止法適用除外（ATI）認可取得し

同年９月　東京証券取引所市場第一部に再び上場。

同年１０月　ブリティッシュ・エアウェイズとの

共同事業を開始しています。

平成２５（２０１３）年１０月

ブリティッシュ・エアウェイズとの共同事業への

フィンエアーの追加に係る独占禁止法適用除外（ATI）認可取得し

翌平成２６（２０１４）年４月

フィンエアーとの共同事業を　開始しました。

　同年１０月には　当社と

株式会社ジャルエクスプレスが合併した他、

株式取得により株式会社北海道エアシステムを子会社化しています。

　ところで、株式関係については、

昭和３６（１９６１）年１０月には　東京、大阪、名古屋　各市場第二部に

株式上場を　果たし、

昭和４５（１９７０）年２月、東京、大阪、名古屋

各市場　第一部に指定鞍替えしました。

平成１４（２００２）年９月　当社と株式会社日本エアシステムの株式移転により、

株式会社日本航空システムを設立したことに伴い、

東京、大阪、名古屋　各市場第一部から　上場廃止し、

代わりに　同年１０月、株式会社日本航空システムが

東京、大阪、名古屋　各市場　第一部に上場しました。

　しかし、平成２２（２０１０）年２月、会社更生手続の申立に伴い（事実上倒産）、

株式会社日本航空が　東京、大阪、名古屋　各市場第一部から　上場廃止されました。

平成２２（２０１０）年１１月に　更生計画認可決定し、

平成２３（２０１１）年３月　会社更生手続の終結、

平成２４（２０１２）年９月　再上場を果たしました。

　現時点での株式売買単位は　１００株単位です。

　メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６２号配信時点

＝２０１８（平成３０）年３月２４日（土）配信時点の

　　＜予想　配当利回り＞

　　　基準日は　３月末日・９月末日

　　　年１０５円／株　予想

　　　　年間　予想配当利回り　２．４８％

　　＜決算期　権利確定日＞　３月３１日・９月３０日

　　＜現時点予想＞

　　ＰＥＲ　　　　１２．３５

　　連結ＰＥＲ　　　１．４２

　　ＰＢＲ　　　　　２．２４

　　時価総額　　１兆４９５２億円

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６２号配信時点

＝２０１８（平成３０）年３月２４日（土）配信時点）

　株主優待は、権利確定基準日が３月末日・９月末日。

　【株主優待】内容

毎年3月31日ならびに9月30日現在の株主名簿に記載された株主に

以下の基準により、当社グループの国内定期航空路線の株主割引

券を配布。

なお初回の配布は、2013年3月31日を基準日として実施する。

配布基準

　　　　　　　　　　　3月31日現在の株主　9月30日現在の株主

　　100株～　 199株　　1枚　　　　　　　　－

　　200株～　 299株　　1枚　　　　　　　　1枚

　　300株～　 399株　　2枚　　　　　　　　1枚

　　400株～　 499株　　2枚　　　　　　　　2枚

　　500株～　 599株　　3枚　　　　　　　　2枚

　　600株～　 699株　　3枚　　　　　　　　3枚

　　700株～　 799株　　4枚　　　　　　　　3枚

　　800株～　 899株　　4枚　　　　　　　　4枚

　　900株～　 999株　　5枚　　　　　　　　4枚

　1,000株～ 1,099株　　5枚　　　　　　　　5枚

　1,100株～99,999株　　5枚＋1,000株　　　同左

　　　　　　　　　　　超過分500株

　　　　　　　　　　　ごとに1枚

100,000株～　　　　　　203枚＋100,000株　同左

　　　　　　　　　　　超過分1,000株

　　　　　　　　　　　ごとに1枚

上記に加え、3年（7基準日）連続で株主名簿に記載されている

株主には、以下の基準により、追加で株主割引券を配布。

　 300株～　999株　　各基準日毎に1枚

1,000株～ 9,999株　　各基準日毎に2枚

10,000株～　　　　　　各基準日毎に3枚

発行時期および有効期間

株主割引券の券面に記載された有効期間に限り搭乗可能。

航空券発券後は、発券日にかかわらず、

株主割引券の券面に記載された有効期間

かつ航空券の有効期間内に搭乗が可能。

発行時期　と　有効期間

3月31日基準日発行分は

発行時期　5月。有効期間　6月1日～翌5月31日(1年間)

9月30日基準日発行分

発行時期　11月。有効期間　12月1日～翌11月30日(1年間)

その他

販売座席数には限りがあり。

また、便によっては設定がない場合があり。

予約日を含め３日以内に航空券を購入しない場合は、予約が取り消しとなる。

株主割引券発行基準日から起算して、

４営業日前までに証券会社などで株式の購入手続きを済ませる。

払戻の際には所定の手数料を申し受ける。

盗難・紛失などの場合は再発行しない。

　ツアー割引券 (7％割引)

JALパックツアー商品が、正規旅行代金から7％割引で利用可能。

株主割引券の発行にあわせて、

ツアー割引券（国内・海外各2枚）を発行。

発行基準

海外ツアー割引券　国内ツアー割引券　発行回数　の順に。

所有株式数100株～ 199株　2枚　2枚　年1回5月のみ発行

所有株式数200株～ ?2枚　2枚　年2回　５月と11月の発行

発行時期および有効期間

3月31日基準日発行分　※100株以上ご所有の方が対象

発行時期　5月

有効期間　6月1日～翌5月31日(1年間)

9月30日基準日発行分　※200株以上ご所有の方が対象

発行時期　11月

有効期間　12月1日～翌5月31日(6ヵ月間)

株主割引券有効期間

　3月31日基準日配布分（5月発送予定）

　　　　　　　　　　　6月1日～翌 5月31日（1年間）

　9月30日基準日配布分（11月発送予定）

　　　　　　　　　　　12月1日～翌11月30日（1年間）

　航空券の発行日（発券日）にかかわらず、株主割引券の券面に

　記載された有効期間かつ航空券の有効期間内に搭乗が可能。

その他

　1.路線・便および時期によっては、混雑の度合いに応じて株主

　　割引券で予約可能な座席数を一部制限する場合がある。

　2.予約日を含め3日以内に航空券を購入しない場合は、予約が

　　取り消しとなる。

　3.割引券発行基準日の株主名簿に記載されるには、発行基準日

　　から起算して、4営業日前までに証券会社などで株式の購入

　　手続きを済ませる。

　4.払戻の際には所定の手数料がかかる。

　5.盗難・紛失などの場合は再発行しない。

　配当は、基準日が、３月末日・９月末日で

年180円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４６２号配信時点

＝２０１８（平成３０）年３月２４日（土）配信時点）

　尚　参考までに　以下の【株主優待】内容は

第４５２号（２０１３（平成２５）年３月１１日（月））紹介時です

　株主優待は、権利確定基準日が３月末日・９月末日。

　【株主優待】内容

毎年3月31日ならびに9月30日現在の株主名簿に記載された株主に

以下の基準により、当社グループの国内定期航空路線の株主割引

券を配布。

なお初回の配布は、2013年3月31日を基準日として実施する。

配布基準

　　　　　　　　　　　3月31日現在の株主　9月30日現在の株主

　　100株～　 199株　　1枚　　　　　　　　－

　　200株～　 299株　　1枚　　　　　　　　1枚

　　300株～　 399株　　2枚　　　　　　　　1枚

　　400株～　 499株　　2枚　　　　　　　　2枚

　　500株～　 599株　　3枚　　　　　　　　2枚

　　600株～　 699株　　3枚　　　　　　　　3枚

　　700株～　 799株　　4枚　　　　　　　　3枚

　　800株～　 899株　　4枚　　　　　　　　4枚

　　900株～　 999株　　5枚　　　　　　　　4枚

　1,000株～ 1,099株　　5枚　　　　　　　　5枚

　1,100株～99,999株　　5枚＋1,000株　　　同左

　　　　　　　　　　　超過分500株

　　　　　　　　　　　ごとに1枚

100,000株～　　　　　　203枚＋100,000株　同左

　　　　　　　　　　　超過分1,000株

　　　　　　　　　　　ごとに1枚

上記に加え、3年（7基準日）連続で株主名簿に記載されている

株主には、以下の基準により、追加で株主割引券を配布。

　 300株～　999株　　各基準日毎に1枚

1,000株～ 9,999株　　各基準日毎に2枚

10,000株～　　　　　　各基準日毎に3枚

ジャルパックツアー商品の7％割引

　株主割引券配布の対象となる株主に対して、海外・国内ツアー

　割引券を発行する。各基準日毎に海外・国内ツアー各2枚

対象となるJALグループ国内路線・割引率

　日本航空（株）、（株）ジャルエクスプレス、（株）ジェイエ

　ア、日本トランスオーシャン航空（株）、日本エアコミュータ

　ー（株）、琉球エアーコミューター（株）各社の国内全定期航

　空路線について、大人普通運賃（小児の場合は小児運賃）1名分

　の片道1区間が、株主割引券1枚で50％割引にて搭乗可能。

　ただし、ファーストクラス、クラスJ各料金には適用できない。

株主割引券有効期間

　3月31日基準日配布分（5月発送予定）

　　　　　　　　　　　6月1日～翌 5月31日（1年間）

　9月30日基準日配布分（11月発送予定）

　　　　　　　　　　　12月1日～翌11月30日（1年間）

　航空券の発行日（発券日）にかかわらず、株主割引券の券面に

　記載された有効期間かつ航空券の有効期間内に搭乗が可能。

その他

　1.路線・便および時期によっては、混雑の度合いに応じて株主

　　割引券で予約可能な座席数を一部制限する場合がある。

　2.予約日を含め3日以内に航空券を購入しない場合は、予約が

　　取り消しとなる。

　3.割引券発行基準日の株主名簿に記載されるには、発行基準日

　　から起算して、4営業日前までに証券会社などで株式の購入

　　手続きを済ませる。

　4.払戻の際には所定の手数料がかかる。

　5.盗難・紛失などの場合は再発行しない。

　配当は、基準日が、３月末日・９月末日で

年180円／株（予想）となっています

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第４５２号配信時点

＝２０１３（平成２５）年３月１１日（月）配信時点）

　　※尚，本銘柄は、当メルマガ　第９号（２００４（平成１６）年２月２２日（日））

　配信銘柄（９２０５　日本航空システム）と　同一銘柄です。

　　　第９号配信時は，以下の通りです｡↓

　　　　

コード	銘柄名	上場市場	権利確定日	年間　配当（予定）／株（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）	予定　株主優待（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」掲載日現在）	スマートフォンにも対応済みのショッピングカート【カラーミーショップ】参考 S-H-20120328A8c2-047-087	発行日（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」）	紹介号（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」紹介時）
9205	日本航空システム	東証１部	９月３０日・３月３１日	年180円配当	株主優待詳細↓ 権利確定基準日　 9月末日･ 3月末日		2004 02 22(月)/ 2013 03 15(金)	第９号／第４５２号

　尚,以前配信済のメルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第９号配信時点での
配当は、基準日が、９月３０日で

無配（年間０円配当）予定となっていました。すなわち

２００４（平成１６）年　２月２０日（金）大引時点での

年間配当利回り　０．００％（予定）でした。

　　ＰＥＲ　　　７７．０

　　連結ＰＥＲ　　　　―

　　ＰＢＲ　　　　２．２３

　　時価総額　　　６４７６億円

（↑すべて２００４（平成１６）年　２月２０日（金）大引時点の記録↓）

尚，２００４（平成１６）年　２月２０日（金）大引時点の記録は，以下の通り。

　　　東証１部・大阪証１部・名古屋証１部　上場

　　　９２０５　日本航空システム　１０００株単位

　　傘下に、ＪＡＬ，ＪＡＳを抱える、日本の航空業界　最大手。

　　２００４（平成１６）年　２月２０日（金）大引時点

　株価　対前取引日比　変わらず、３２７円。

　　　　＜株主優待＞

　　○　新ＪＡＬ記念株主優待割引券（「新ＪＡＬ記念優待券」）発行

　　　「新ＪＡＬ記念優待券」１枚で、国際線１旅程につき

　　運賃の１０％割引、もしくは、

　　国内線片道運賃の５０％割引、

　　どちらかの利用が　可能。

　　利用時期の制限なく、ピーク期を含め、

　　有効期間中はいつでも　利用可能。

　　　なお、「新ＪＡＬ記念優待券」の重複利用は　不可。

　　　　　　　　　　発行基準

　　　１０００株～９９９９株までの株主　　２株。

　　１００００株～９９９９９株までの株主

　　　　　　　　３枚プラス

　　　　　　　１万株超過分１００００株ごとに　１枚発行。

　１０００００株以上の株主

　　　　　　　１２枚プラス

　　　　　　１０万株超過分２００００株ごとに１枚発行。

　　　※有効期限

　　　　　１年間（２００４年６月１日～２００５年５月３１日）

　　　※発行

　　　　　権利確定日現在の　日本航空システムの株主に対し、

　　　　以上の通り　所有株式数に応じた　優待割引券を

　　　　５月に発行。

と，かつてはなっておりました。

（メルマガ「株主優待　配当利回り　から見る　株式投資」第９号配信時点）

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